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• 給料は市場原理

  2026年4月12日

  学生講師が学業の忙しさから指導のパフォーマンスを落としてしまう際、保護者への申し訳なさを感じる一方で、冷静な視点に立てば「月額3万円から5万円という受講料で提供できるサービスの限界」という側面も否定できません。

  例えば、東大理三や慶應医学部に在籍する講師は、彼らが「学生」であるからこそ現在の時給で成立しています。しかし、彼らほどの希少な能力を持つ人材を、もしプロの専業として拘束しようとすれば、本来は時給2万円から3万円を支払わなければ見合いません。では、そのコストを保護者が負担できるかといえば、現実的には困難でしょう。

  月々の月謝が3万円から5万円程度の範囲に収まるよう講師の賃金を逆算すれば、どの塾であっても個別指導の時給は2,000円から3,000円、集団授業で5,000円程度が限界となります。この報酬体系で、圧倒的に優秀な人材が働き続けることは、構造上あり得ないのです。筑駒や灘から東大理一に進学し、外銀やコンサルで働くような「学力・分析力・プレゼン能力・コミュニケーション能力・容姿」が最高レベルの人材が時給5000円でプロの塾講師をやってくれるはずがありません。

  プロ講師であれば、何かしらの能力が欠けている。学生であれば責任感が欠けている。
  これはデフォルトであり、どこを探しても最高の先生は常識的な授業料では存在しません。これは前提で「マシな先生」を探すしかありません。